Webサイトの記事づくりへのAIの使い方と注意

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自社のWebサイトのお知らせ、コラム、製品の説明文などを、生成AIで作りたいという相談が増えています。この記事では、AIに任せやすい作業と人が持つべき作業の分け方、公開までの手順、検索・広告表示・著作権の観点で気をつけたい点を整理します。

記事づくりのどこにAIを使えばよいですか？

記事づくりは、おおまかに「企画」「構成」「下書き」「確認」「公開・見直し」に分けられます。AIが手伝いやすいのは、たたき台を作る工程です。一方で、何を伝えるかを決めること、事実が正しいかを確かめること、公開してよいかを判断することは、人が持つ工程です。

AIが出す文章は、一般的な内容になりやすい傾向があります。読み手にとっての価値は、自社の経験、現場で見たこと、独自の数字など、AIが知らない情報を人が加えるところから生まれます。 AIに任せる範囲を広げるほど、人が加える情報の役割は大きくなると考えるとよいでしょう。

検索の観点では、何に気をつければよいですか？

Googleは、Webサイトで生成AIを使う場合のガイダンスを公開しています。要点は次のとおりです。

• 生成AIで作ったコンテンツも、検索の基本事項とスパムポリシーを満たす必要があります。
• 価値を加えずに大量のページを生成すると、「大量生成コンテンツの不正使用」というスパムポリシーに違反するおそれがあります。
• 生成AIは不正確な情報を含むことがあるため、公開前に人が事実を確かめることが勧められています。対象には本文だけでなく、ページのタイトル、説明文、構造化データ、画像の代替テキストも含まれます。
• コンテンツの作り方や、自動化をどう使ったかを読み手に伝えることを検討するよう案内しています。

つまり、AIを使ったかどうかではなく、読み手の役に立つかどうかが問われます。記事の本数を増やすことを目標にするより、1本ごとの中身を確かめる体制を作るほうが、長い目で見て成果につながりやすくなります。

ネット通販のサイトで商品の情報や画像をAIで作る場合は、Google Merchant Center に別のポリシーがあり、AIで生成した画像には所定のメタデータを付けること、AIで生成した商品タイトルや説明は区別して示すことが求められています。該当する場合は、公式の案内を確かめてください。

AIの検索や回答に自社の情報が引用されることを意識した書き方については、「LLMO・AIOとは：AIに正しく伝わるサイトづくり」もあわせてご覧ください。

広告や宣伝の記事では、何に気をつければよいですか？

自社の商品やサービスを紹介する記事では、景品表示法に気をつけます。AIの下書きには、根拠のない「業界で随一」「誰でも効果が出る」のような表現が紛れ込むことがあります。誇大な表示や、事実と異なる表示にならないよう、表現と根拠を人が確かめます。

また、2023年10月1日から、広告であるのに一般消費者が広告と見分けにくい表示（いわゆるステルスマーケティング）は、景品表示法の違反となりました。消費者庁によると、規制の対象は広告主である事業者で、第三者に依頼した投稿なども事業者の表示にあたる場合があります。AIで「お客様の声」や「体験談」のような文章を作り、実在の人の感想のように見せることは避けます。

詳しくは「AIで作る広告と景品表示法の注意」をご覧ください。

著作権の観点では、何に気をつければよいですか？

文化庁の「AIと著作権に関するチェックリスト＆ガイダンス」（2024年7月31日）は、人が作ったものかAIが生成したものかにかかわらず、著作権の侵害は「類似性」と「依拠性」で判断されるという考え方を示しています。そのうえで、AIを使う人が取れる備えとして、次のような点を挙げています。

• 既存の作品の題名などの固有名詞の入力を避けること（依拠性が認められやすくなると考えられるため）
• 利用する前に、インターネットの検索などで既存の作品と似ていないかを確かめること
• 入力した指示（プロンプト）など、生成の過程を確かめられるようにしておくこと
• 利用するAIサービスの規約を確かめること

記事づくりに置き換えると、他社の記事をそのまま貼り付けて「書き直して」と頼む使い方は避け、自社の資料や自分のメモをもとに下書きを作らせるのが安全です。著作権の考え方は「生成AIと著作権」でも整理しています。

公開までの手順は、どう決めればよいですか？

次の手順にすると、担当者が変わっても品質をそろえやすくなります。

① 記事の目的と読み手を決めます。 誰の、どんな疑問に答える記事かを1〜2文で書きます。

② 材料を集めます。 自社の資料、担当者へのヒアリングのメモ、実際の対応の経験など、AIに渡す材料を用意します。社外秘の情報や個人情報は入れません。

③ AIで構成案と下書きを作ります。 材料を渡し、見出し案と下書きを作らせます。案は複数出させて、人が選びます。

④ 人が加筆します。 自社の経験や判断を加え、一般論だけの段落を減らします。

⑤ 事実と表現を確かめます。 数字・日付・固有名詞・法令・他社の情報は、元の資料にあたって確かめます。誇大な表現や断定が残っていないかも見ます。

⑥ 公開の判断をします。 記事ごとに確認した人を決め、記録を残します。

⑦ 公開後に見直します。 読まれ方や問い合わせの反応を見て、古くなった情報を直します。

確認の項目は「AIの出力の確認チェックリスト」をひな形として使えます。AI事業者ガイドラインも、AIを使う事業者に対して、出力に誤りが含まれ得ることを前提に確かめ、事業で使う場合は人が判断に関与することを求めています。

AIの使い方を、会社としてどう決めておけばよいですか？

記事ごとに判断が分かれないよう、次の3点を決めておくと運用が楽になります。

• AIを使ってよい工程と、使わない工程：例として、下書きと言い換えには使うが、お客様の声や事例紹介の本文には使わない、など。
• 確認の責任者：誰が事実と表現を確かめ、誰が公開を判断するか。
• 読み手への伝え方：AIを使ったことを記事に記載するかどうかの方針。

利用ルール全体の作り方は「生成AIの利用ルールの作り方」、ビジネス文書へのAIの使い方は「メール・社内文書の作成へのAIの使い方」をご覧ください。

チェックリスト

• 記事ごとに、目的と読み手を1〜2文で書いている
• AIに渡す材料に、社外秘の情報や個人情報を含めていない
• 他社の記事を貼り付けて書き直させる使い方をしていない
• 自社の経験や独自の情報を、人が加筆している
• 数字・日付・固有名詞・法令は、元の資料で確かめている
• タイトル・説明文・画像の代替テキストも確認の対象にしている
• 誇大な表現や根拠のない断定が残っていないかを確かめている
• AIで作った文章を、実在の人の感想や体験談のように見せていない
• 記事ごとに確認した人と公開を判断した人を記録している
• AIを使ったことを記事に書くかどうかの方針を決めている